近年財務・会計分野でよく目にするFP&A。従来は外資系企業でよく募集が目立つ職種でしたが、最近は大手日系企業もその重要性を認識し重用するようになっています。ファイナンス人材が今から目指すなら是非選択肢に入れておきたいFP&Aについて解説します！
FP&Aとは？
FP&AとはFinancial Planning and Analysis（ファイナンシャルプランニング＆アナリシス）の頭文字を取ったものであり、文字通り「財務計画と分析」を行う職種です。もう少し詳しく言うと、「財務分析、予測、計画の策定、業績報告といった業務を通じて、経営や事業の意思決定プロセスに貢献する」ことと定義されています。元々はアメリカの企業で始まり、欧米のリーディングカンパニーには大抵FP&A部門が設けられていますが、最近では日本企業においても募集が見受けられるようになり、今後ますます需要の拡大が予想されています。
FP&Aは、経営計画に基づいた業績予測、予算作成、その予算と実績の差異分析を行うという点で日本企業における経営企画部門・社長室の業務と類似していますが、大きく違う点はそれを経営陣の重要な意思決定に役立たせるために行うという点です。それゆえに取締役など会社幹部の次に経営に近い立場とも言え、会社全体、または事業単位、サービス・製品単位において財務的な視点からさまざまな分析と管理を行い、戦略に役立たせることがFP&Aの任務になります。
最も大切な職責とそのために必要な能力
このように、FP&Aは企業の業績管理と財務分析のスペシャリストであることが求められる職種です。そのため、企業の財務や会計に関する知識はさることながら、中長期的な経営計画立案のために必要なデータの集計や分析、予測などを正確に行えなければなりません。
同時に財務データを分析した結果から、経営方針に対しファイナンスのスペシャリストとして適切なアドバイスを行うことも求められます。
それゆえFP&Aには、①トップレベルの正確さと緻密さ、②求めた分析結果をどのように経営に役立てるのか経営者の視点、➂その考察を経営陣に理解してもらい意思決定に影響を与えることのできるコミュニケーション能力、④グローバルと協働できる英語力が最も重要なスキルであると考えられます。
どんな人材がFP&Aに向いている？
前述の①～④の必要なスキルを踏まえてどんな人材がFP&Aに向いているのか見ていきましょう。
FP&Aは、管理会計や基本的な財務モデリングなどのシミュレーションを通じて企業の業績予測や中期経営計画との整合性を管理します。そのため、Big4 FASなどプロフェッショナルファーム出身の若手でも大企業やグローバル企業のFP&Aに応募して実際に活躍している人もおり、ファイナンスの正確な知識があれば資格が無くても職歴で勝負できるフィールドと言えるでしょう。
あえて資格で言うならば、USCPA、CFA、CMA、日本の公認会計士などがあればもちろん有用です。また、実際に投資銀行などの金融機関で財務分析の経験があるのであれば会計や財務の知識は相当程度ついていると思われますので、もしも金融業界以外で転職を考えたいという方は、企業のFP&Aはダイレクトにスキルセットが活かせるポジションでしょう。
F&Aはグローバル企業に所属する場合が多いため、海外本社へのレポーティングや資料作成、ミーティングなどグローバル本社との協働が多く、読み書き、会話両方での高い英語力が必須となります。
そして前述で触れたように、FP&Aという職種がある目的は「経営上の意思決定に役立たせる」ことにあります。単に求められた分析結果を示すだけでなく、会社のより良い未来のためにファンナンスの視点から自分ならこうするという主体的な見解が求められます。そういった経営者の目線で、結果をどう今後の事業に活かすかを考えられる人材でなければ務まりません。その点では、ファイナンスも含めビジネス全体を体系的に学ぶMBA取得者もこの職種に適任です。
またたとえ自分なりの見解を得られたとしても、そのアドバイスを経営陣に説明し、納得してもらえるプレゼンテーション能力が必要になります。そのためには常日頃から経営陣や関連部署とのディスカッションやコミュニケーションを欠かさず、上級管理職が何を求めているのかを理解できる対人能力や洞察力がとても大切です。
まとめ
このように、FP&Aは財務分析・管理に加えて事業戦略の立案や経営上の意思決定をサポートする管理会計の分野に位置し、経営上なくてならないブレーンとして業種問わず常に高いニーズを有しています。特に日系の大手企業でも、社内でプロフェッショナルを育てるよりも外部からファイナンシャルアドバイザリーの経験がある若手や中堅を採用することに積極的な会社もあり、この分野に魅力を感じる方にとってはさらに追い風となっています。
専門性が高く、会社が異なっても汎用的に活かせるスキルが身につきますので、既に会計系のスキルを持っている方なら未経験でもポテンシャルを見込んで採用されるケースもあります。そのためには、自身のスキルセットを高めつつ、転職の際には応募する企業の財務上の課題がないかを自分なりに分析し、意見を言えるように練習しておくことが重要でしょう。
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